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働きがいのある企業にするためにいま経営陣がすべき3つのこと

2017年4月25日

現代の社会人の多くは、給与を多く支払ってくれる会社よりも、働きがいのある会社に長く勤めたいと考えています。大手企業が倒産したり買収されたりする中で、安定性よりも働きがいに価値を求めているのです。そして、働きがいのある会社は業績や株価も好調で経営も安定しています。

優秀な人材を惹きつけ、活躍してもらうためには新しい「働きがい」を与えることが必要です。働きがいの向上は会社にとって重要な経営戦略になるのです。働き甲斐のある会社を作りたいと考えたとき、経営者やリーダーはどうすればいいのか、3つのポイントから考えます。

働きがいのある画像

働きがいのある会社①働きがいをどう感じてもらうか

経営陣が社員の働きがいを考え始めるもっとも大きな動機は、労働人口の減少による女性や高齢者、外国人労働者を受け入れる体制を整える必要に迫られることにあります。これまでの日本では、入社した日から昇進競争が始まり、同期より少しでも早くいいポジションに就くことが働きがいであり、生きがいにもなっていました。

考え方や目指すものが似通っている人材があつまってできている組織だったわけです。しかし女性や高齢者、外国人労働者など、価値観の異なる人たちにどう働きがいを感じてもらい、能力を発揮してもらうかが、これから先は重要になっていきます。

こうした人たちは、ただ毎日同じことを繰り返すだけの会社に働きがいを感じません。何をすればこれからの人手不足の時代において、優秀な社員を引き止められ、優秀な若者が入社してくれるのか。これらを考えることが、大きな経営戦略になります。

働きがいの画像

働きがいのある会社②多様な価値観に応じた活用

例えば若者の多いベンチャー企業の場合は、自分の成長や可能性に興味関心が高い傾向にあります。そうであれば教育研修制度を整え、早いうちから活躍できる場を用意することが有効です。また、50〜60代が多くを占める会社では、自分の経験や知識を後進に伝えていくことが働きがいにつながるので、それを発揮できる場を設けると効果的です。

経営陣にはこうした見極めが求められます。会社の風土や社員の価値観によって、多様な人材の活用方法を検討する必要があります。働きがいは人それぞれ違うということを認識し、その人に合った人材活用をすることで、働きがいを感じてもらうことにつながります。

多様な価値観の画像

働きがいのある会社③経営陣の意識改革

若者や女性、高齢者、外国人など、これまでの男性中心社会での暗黙のルールが通じない人が増える中では、常に説明が必要となります。経営陣は誰に、どういう仕事を、なぜ任命したのかを説明し、結果をきっちり評価する必要が出てきます。「自分たちを正当に評価してくれている」と、経営陣従業員に信じてもらうことは、彼らの働きがいに大きく関わります。

若手の価値観も多様化し、仕事を通じた成長ややりがいを重視する者もいれば、ワークライフバランスを大切に考えている者もいます。こうした多様な価値観を認め合い、「働きがいの押し付け」にならないようにすることが、経営陣には求められます。

経営陣の画像

働きがいのある会社は成長する会社

働きがいのある会社は、社員のやる気やモチベーションが高く、優秀な人材が集まりやすい会社です。そうした会社は創造的なアイデアや改善提案が出て、目標達成に向けてのチームワークが強くなります。会社と従業員の協働が生まれ、現場レベルで出た様々な効果が業績につながっていきます。

経営陣はこうした働きがいのある会社をつくるために、働きがいをどう感じてもらうかを考え、適材適所の人材活用をし、社員の多様な考え方を認めるなどさまざま工夫が求められます。社員に働きがいを感じてもらうことは、ひいては会社の成長につながります。経営戦略として、ぜひ「働きがいのある会社」を目指してください。

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