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社内SNSが失敗する「2大要因」とは?

2017年3月22日

働き方改革における新たなコミュニケーション手段として注目を集めている社内SNSですが、導入に失敗してしまうケースも少なくありません。日本企業にありがちな縦割り型組織では、部や課を跨いだ情報共有が発生しにくいため、社内SNSの導入でコミュニケーションの場を作り出すことが期待されています。

しかし、その反面従来の縦割り型組織が弊害となり、活用に失敗した事例も発生しています。どのようなポイントが社内SNSの弊害となるのでしょうか。今回は2つの事例からご紹介します。

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社内SNSが失敗する2大要因① 叱責は「公開処刑」となる

飲食業を営むA社では、全国の店舗スタッフと経営層をはじめとする本部メンバーがフラットに情報交換するため、無料のソーシャルツールを導入しました。店舗ごとに支給されたiPadで、現場スタッフが顧客対応で感じたことなどを社内SNS上にポツポツと投稿するようになりました。中でも、特に積極的に発言していたのは社長でした。

しかし、大きな問題がありました。社長の投稿は感じたことをストレートに記すものだったのです。例えば「A支店の売り上げが減っているのは店長の目標達成意識の低さじゃないか?」「B支店の●●さんに対してクレームが入っている」などと、特定の店舗や店舗関係者に対して指摘するようなつぶやきが契機となり、現場メンバーの参加率がガクンと下がってしまったのです。

社内SNSでは「フラットな情報交換」というテーマこそありましたが、目的について話し合い、現場メンバーと共有するまでには至っていなかったため、社長の発言によって「触らぬ神に祟りなし」として社員に認識されてしまったのです。せっかく本部と気軽にコミュニケーションをとる場を設けたのに、導入の結果認識の差によるコミュニケーション不足を露呈し、利用者が減っていく状況になってしまいました。

こうした状況を防ぐためには、他人を叱責したりするツールとして使わないというルールを設けることが必要です。社内SNSを逆に「褒める」「良い点を評価する」ツールとして利用すれば、現場社員のモチベーションの向上にもつながったことでしょう。

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社内SNSが失敗する2大要因② 目的が明確になっていない

B社では従来、メールやグループウェアで社内コミュニケーションを行ってきました。しかしそれだけではイノベーションが起きにくいのではと、あるとき経営陣のトップダウンで社内SNSツールを導入することになりました

。ITリテラシーが比較的高い社員が集まっている同社では、ソーシャルツールに対する抵抗感は少なく、導入後も“ソーシャル推進派”の役員が積極的にプライベート行事などを投稿したり、会社近くのおすすめのランチの店を紹介したりと、活発に書き込みが行われていました。

しかし、なぜか半年もしないうちにソーシャルツール上での情報共有が激減してしまったのです。理由は仕事とは関係のない場所として認識されたことにあります。つまり社内SNS導入の目的を明確にしていなかったのです。業務に関する情報は投稿されなくなり、社内SNSを見るユーザーも減り、当初の導入目的だった「部門間をまたぐ情報連携」は実現されないまま、廃れていきました。

社内SNSの成功には明確な目的を持ち「誰が」「どの部門から」「何に関する」情報を共有すればいいをはっきりさせることが必要です。まずは部門を限定して、具体化できた目的だけに絞って取り組むことをおすすめします。

社内SNSの導入に失敗しないために

社内SNSを導入する時の注意点についてご紹介しました。社内SNSはリアルタイムの情報共有や、部署間を超えたコミュニケーションの場として期待されています。しかし活用法を誤れば失敗となってしまうこともあります。あらかじめ社内SNSの導入目的を明確にし、運用のルールを考えたうえでの導入が必要です。

社内SNSを導入する前に、ぜひ1度会社の現状と問題点を照らし合わせ、導入の意義を考えてみてください。働き方改革で1番大切なことは、PDCAサイクル(計画・実行・評価・改善)を日々回し「習慣化」することです。習慣化させるオススメの手法は「日報」です。

毎日のことなので、できる限り手早く報告するのがベストです。かといって、事務的に書くだけのためのものではなく、簡潔に伝えつつ、今日一日の仕事の中から得た気づきや学びを振り返ることで、より仕事のレベルを高めるツールです。

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